2000年に 経済学者のニーズィーとルスティキーニが

報酬と生産性の関係を調べるため

ある実験を行いました



高校生を 2つのグループに分け

恵まれない子どもたちのため

募金を集めてもらいます



Aグループは

集めた募金全額を寄付します

完全な無償奉仕です



Bグループは

募金の2割が 本人に

報酬として与えられます



競争原理のルールからすると

Bグループのほうが やる気を出して

多くの募金を集めるはずです



しかし 実際には

Aグループの集めた募金額は

Bグループを有意に上回っていました



競争原理より

「素朴な善意」による行動のほうが

高い生産性を示したのです
(゜〇゜;)



この実験結果からすると

競争原理を排除して

全てのビジネスをボランティアに置き換えたほうが

社会全体の生産性が

向上する可能性があります



もちろん すべてをボランティア化するのは不可能です

安すぎても 続けられません

生活に必要なだけの報酬は

あらゆる業種において 保障される必要があります



しかし 適正な額を超えて

過剰な報酬を与えてしまうと

むしろ 生産性は落ちてしまうと考えられます



これは 単純な思考実験でも確認できます



いきなり 年収が1億円になったなら



「毎晩銀座で豪遊しよう(^_^)/▼☆▼\(^_^)」

「長期休暇を取って海外旅行しよう」

「投資家に転向しよう」

「早めに引退してゴルフ三昧を楽しもう」

「愛人を何人も作ろうw」



そう考える人間は 増えるでしょう



つまり モチベーションが

本業以外に向かってしまうのです



その意味で

トップ人材に破格の年俸を与える

今の資本主義社会は

かえって トップ人材の生産性を

下げてしまうと考えられます




要するに

報酬は 高すぎても低すぎてもダメで

生産性を高めるには

適正レベルに設定される必要があるのです



最低賃金の引き上げで

生産性が向上したという事例は

世界中で確認されています



これは もともとの最低賃金が

「低すぎた」ためであると考えられます



あまりにも賃金が安いと

フルタイムでも生活できないため

生活保護を受けたり

犯罪に手を染めたほうが得になります((;゜Д゜))



その結果 勤勉な労働力が減ってしまい

社会全体の生産性は下がります



しかし 最低賃金が上がれば

まともに働いて生活できる人が増えるので

生産性が高まり

生活保護や犯罪まで減るのです



日本では まだまだ

最低賃金が十分な水準に達していません



時給1000円で計算しても

年収で200万ちょっとです

ここから 税金や年金 保険料などが引かれるため

生活保護を受けたほうが

マシになってしまいます




素直に考えて

フルタイム労働者なら 年収300万

時給で1500円程度は 最低限必要です



トップ人材に 破格の報酬を払うことを止めれば

十分に実現できるはずです



コロナ恐慌により

最低賃金で働く人は

今後 ますます増えるでしょう

その意味で 最低賃金引き上げは

社会の崩壊を防ぐための

最重要セーフティネットになります



今後も 世界的に

高齢化が進み続けると見られるので

生産性は 必ず

上げ続けなくてはなりません



地球上の富の大部分は

独裁者一族や グローバル企業オーナーが

保有していると言われています

これが 競争原理の末路です



コロナで 世界中が苦しんでいる中

これ以上 貧富の差を拡大することは

明らかに人倫に反しています



今の人類に求められているのは

競争ではなく

分かち合いの精神なのですヾ(*^▽゜)




マキト恋愛道場公式メールマガジン
「幸せなセレブになる恋愛成功変身術」無料登録
https://www.mag2.com/m/0000170615.html